診断・治療技術の進歩や，社会基盤の整備発展に伴い，小児期発症疾患の生命予後や生活が向上するとともに，小児期から成人期に至る生涯を支える医療・福祉提供体制が求められるようになった¹⁾．日本小児科学会による移行期医療に関する2014年の提言²⁾ では，病態・合併症の年齢変化や身体的・人格的成熟に即して適切な医療を受けられることが目指され，小児－成人診療科移行に複数の類型が提示された．2023年の提言³⁾ では，小児期発症慢性疾患患者が自律・自立した成人となることを目的に「医療」「健康」「福祉」などの広い視点で提供される「成人移行支援」という概念が提唱され，多面的で包括的な患者中心の支援プロセスが提起された．